エレベーターの設置基準とは？エレベーターなしの中古マンションも解説

エレベーターの設置の有無で、管理費や家賃に違いがあります。
それぞれにメリットやデメリットがあり、どちらを選択するか悩む方もいるでしょう。
そこで、本記事では設置基準についてお伝えしたうえで、設置されていない物件のメリットやデメリットを解説します。

マンションに設置できるエレベーターの設置基準

建築基準法では、高さ31mを超える建築物や7階以上の階を有する建築物には、原則としてエレベーターの設置が義務付けられています。
これは住民の安全と利便性を考慮した基準で、とくに、高齢者や身体の不自由な人々の移動を支援するためです。
1995年に策定された長寿社会対応住宅設計指針に、6階以上の建物に対してエレベーターの設置と合わせ部屋の間取りや手すり、床の仕上げなどの設置基準が策定されました。
そのため、1995年以降に建てられた中古マンションに設置されている場合が多いのです。
また、6階以下の建物には設置は義務付けられていませんが、生活の利便性から3～5階の中階層にもできる限り設置をするように記載されています。
1995年以降の中階層の建物に設置がされている場合があるのは、このためです。
しかし、それ以前の物件の場合は、設置がされていない場合もあるため、中古マンションを購入する場合は、必ず設置がされているか確認しましょう。

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エレベーターなしの中古マンションのメリットとは

エレベーターなしの中古マンションには、意外にも多くのメリットが存在します。
まず挙げられるのが、管理費やメンテナンス費用の大幅な削減です。
維持管理には継続的なコストがかかるため、設置されていない場合、管理費が低く抑えられる可能性があります。
また、設置されていないマンションは物件価格が比較的安価になりがちで、購入しやすい傾向にあります。
さらに、階段の上り下りが日常的な運動となり、日ごろの運動不足が解消され、健康的な身体づくりも期待できるでしょう。
これらの利点は、とくに若い世代や健康志向の人々にとって魅力的です。

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エレベーターなしの中古マンションのデメリットとは

一方で、エレベーターなしの物件のデメリットも考慮する必要があります。
まず、引っ越しや大きな家具の搬入出が困難な点です。
とくに、引っ越し時には、プロの業者でも階段での搬入に追加料金が発生する場合があります。
また、日常生活においても、重い買い物袋や大きな荷物を持って階段を上るのは体力的に負担です。
不動産投資の観点からは、将来の売却時に物件価値が低下する可能性が高く、とくに高齢化社会において購入検討者が限定される傾向にあります。
とくに、高齢化社会の中でバリアフリーの重要性が増す現在では、エレベーターの有無は重要なポイントとなるでしょう。

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まとめ

エレベーターなしの中古マンションの選択には、費用や健康面でのメリットがありますが、生活の利便性を考慮する必要があります。
とくに、購入前には、自身のライフスタイルや将来の計画の見極めが大切です。
物件選びの際は、メリットやデメリットを総合的に判断し、自身のニーズに合った選択をしましょう。
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